日航機墜落27年の真相 of 待望の小沢政権誕生!?

日航ジャンボ機・墜落事故から２７年・・・ＧＤＰを上回る闇金の世界




　日本のＧＤＰは５００兆円等と言われている。しかし、表側の世界に出て来ない「闇経済」が、ほぼ同額の５００兆円を超える規模で存在している。


それは、「魚の先物市場」を巡り形成されて来た。


原油や小麦の先物市場は聞いた事があっても、魚の先物市場は世界でも日本だけにしか無い。日本の闇経済の中にしか無い。




　小麦を使いパンを製造する製パン業者は、３ヶ月後６ヶ月後に小麦の値段が極端に上がる事を恐れる。材料費が上がると製パン業に支障を来たすからである。そのため、例えば現在１kg＝１００円の小麦を、６ヶ月後に１０５円で買う契約を行う。上乗せ分の５円は本来、現在１００円の小麦を購入し、保管しておく倉庫業者用の費用でもあった。この契約が先物取引である。


　しかし、６ヶ月後に小麦が９５円に値下がりすると予測した金融業者が、製パン業者と先物契約し、６ヶ月後に予測が的中すれば、６ヶ月後９５円で小麦を買い、製パン業者に契約通り１０５円で売り、１０％余りの利益が得られる。こうして倉庫業者ではなく、投機で利益を得ようとするギャンブラーが先物市場に出現する。


　さらに６ヶ月後には、金融業者はわざわざ９５円で小麦を買って製パン業者に小麦を渡したりはしなくなる。市場では小麦は自由に買えるのだから、欲しければ製パン業者は自分で小麦を買えば良い。金融業者は、１０５円ー９５円の差額１０円を利益として製パン業者から入手する「だけ」になる。逆に小麦が１４０円に値上がりしていれば、金融業者は１０５円との差額３５円を製パン業者に支払う。製パン業者は、金融業者から入手した３５円と自己資金１０５円で小麦を買う。製パン業者は小麦の値上がりで経営に打撃を受けなくて済む。


こうして先物市場は、やがて小麦の実物の「やり取り」とは全く関係の無い紙の上の契約と、１０円または３５円の金銭の清算だけの取引になる。


先物市場は純粋なギャンブルになる。




　第二次世界大戦後、日本は原油の大部分を米国から輸入するようになる。輸入した原油から石油化学製品を製造し、また原油を精製してガソリン等を製造する業者にとって、原油価格の変動、原料価格の変動はどうしても避けたい事であった。この石油業界の不安定さには、戦争で米国に負け、原油を米国から「だけ」輸入する事から、さらに拍車が加わった。


この不安定さを解決して来たのが、安価な時に原油を購入備蓄し、高価になれば放出し、また過剰に生産されたビニルやポリエチレン等の石油化学製品の在庫を一括して製造業から買い取り保管し、市場で石油化学製品が品薄になると放出するという、先物業者の役割を果たして来た「業転」と呼ばれる、日本の原油先物業者であった。しかし日本に正式に原油先物市場が開設されるのは２０００年代に入ってからであり、この業転はあくまで非合法な「もぐり」業者であった。


世界の経済大国となって行く日本の膨大な原油取引を、事実上仕切るこの業転は、当然日本への原油輸出を独占するロックフェラー財団の下部組織であった。


やがて先物業者の通例に従い、この業転は紙の上だけで６ヶ月後にポリエチレンを～万円で売る、買うと契約し、期日に金銭だけで決済する闇の投機資金業者＝ギャンブラーとなって行く。石油製品等の売り買いは、実態的には伴わなくなって行く。


　企業経営者が会社資金を使い込み、あるいは株式売買で大きな赤字を作り、株主総会で株主に吊し上げられる危機に陥った時、紙の上だけでポリエチレンを業転に１０億円売った事にし、業転から１０億円の代金支払いを受け、６ヶ月後に１２億円でポリエチレンを買い戻す先物契約をする事で、企業経営者はその危機を乗り越える。


危険があり過ぎて銀行が融資しない事業資金、また企業の不正を追求、脅迫して来た総会屋への支払い、政治家への不正な献金、脱税した企業利益を税務署からの調査中だけ業転に預け、６ヶ月後に返却してもらう等々。さらには、莫大な利益を出した大企業が業転から石油化学製品を莫大に購入した事にし、利益を全て消費した事にして課税を逃れ、定期的に事業資金として「小分け」に業転から払い戻しを受ける「先物契約」。さらには、大企業が自前で非課税の宗教法人を作り、そこに利益を流し込み合法的に脱税し、宗教法人から業転へ資金を流し、最終的には「資金の行方」を分からなくする。


こうして、業転は大企業経営には「無くてはならない」闇の日本銀行になって行った。


　また、業転は得体の知れない無数の日本の新興宗教法人＝非課税を利用した脱税組織のボスになって行った。そして創価学会が、その中核担当である。１９００年代初頭から、中国石油の開発を行って来たロックフェラーの中国共産党の人脈を使い、創価学会・池田大作は、田中角栄のメッセンジャーとして日中国交回復の段取りを準備した。そこには業転＝ロックフェラーの人脈が生かされていた。


日本のＧＤＰに匹敵する巨額の闇資金を運用する、ロックフェラー日本支部＝業転。自民党の最大手資金源となった業転は、「融資先」の多様化に伴い、セメント、木材、石材.人材派遣、魚の「先物取引」というテクニックを拡張させて行く。全て実物の品物が伴わないペーパー契約である。


もちろん非合法活動のため、正式な貸し金契約書は無い。返済が滞れば裁判で強制的に金を取り立てる事は出来ない。従って、かつての「怪人２１面相」による、菓子製造企業グリコの社長誘拐による身代金請求、森永製菓製品への針混入等のグリコ・森永事件が発生する。これが業転による貸付金の取立て「業務」である。


この闇の日本銀行の高利の資金運用先が、株式売買でのいわゆる光進等と言った「仕手筋」グループである。グリコ・森永事件の発生に伴い、グリコ・森永の株式の急騰暴落が演じられ、仕手筋が莫大な利益を上げた理由はここにある。日本版企業乗っ取り屋＝仕手筋の資金源は、この業転である。




　欧米では、アメリカ中西部テキサスを中心に生産される高質な原油ＷＴＩ＝ウェスト・テキサス・インターミディエイト、または英国の北海ブレンド原油といった軽質油からしか、ガソリンは精製出来ない。しかし日本だけが、比較的粗悪で安価なアラブのドバイ原油＝重質油からガソリンを精製する技術を持っている。


ドバイ原油を原料とした日本のガソリンを、欧米のガソリンと同じ価格で販売する日本の業転は、過去に繰り返しガソリン高騰で莫大な利益を得ている。その利益がロックフェラーの日本企業乗っ取り資金に変貌している。




　業転が魚の先物取引という、一見奇妙な金融商品を開発した理由はもう１つある。


第二次世界大戦後、米国ロックフェラーの原油を日本に運搬するタンカー企業は、日本の水産会社の漁船部隊を再編成して創立された。


第二次世界大戦中、米国と戦争する日本海軍の軍艦部品は、敵国アメリカのロックフェラー財団から密輸されていた。ロックフェラーは米軍へも兵器を納入し、日本と米国はロックフェラーの兵器販売促進のために戦争を行っていた。


ロックフェラーと共に、日本海軍の軍艦部品密輸商社を経営していたのが昭和天皇ヒロヒトである。ヒロヒトの部下として、兵器密輸の実働部隊を担ったのが三菱財閥、日本水産＝ニッスイ、天皇の右腕で皇室出身の外交官・白州次郎であった。密輸船は日本水産のものであった。


戦後、白州次郎は日本水産の社長に就任、兵器密輸仲間の三菱財閥から出資を受け、日本全国の暴力団、総会屋を結集し、ロックフェラーの原油輸入・販売業＝業転を創立する。ロックフェラーのタンカーの操縦は、天皇＝白州の日本水産が担当する事になった。


業転が魚の先物取引という奇妙な金融商品を持つ理由は、原油輸入と日本の水産業との一体化という歴史から来ている。


こうして日本全国の暴力団、総会屋を結集し、闇資金市場を創立し、そのボスに君臨したのが昭和天皇であり、業転は戦争中の兵器密輸企業＝死の商人の戦後版であった。


　そして戦後、天皇傘下に結集した日本の暴力団、総会屋相互の調停役、まとめ役として、業転の専務役を担当したのが右翼のボス小佐野賢治であった。


８０年代初頭、ロッキードグラマン社からの収賄事件で小佐野が東京地検の捜査対象になると、重要な証人が次々と「心筋梗塞」で死亡して行った。業転とロックフェラーＣＩＡが総力を上げ、日米石油マフィア小佐野を守っていた。


当時、業転＝小佐野は日比谷の帝国ホテルを経営し、三菱地所は東京駅八重洲口周辺の土地を買い占めていた。業転＝小佐野と三菱は、菓子メーカーの不二家が所有する銀座周辺の土地、また蛇の目ミシンの所有する京橋付近の土地を買い占め、東京から日比谷までの広範囲の地域を業転＝ロックフェラーの日本中枢拠点にしようと計画していた。蛇の目ミシンは業転＝仕手筋の働きもあり、容易に倒産し買収が完了した。しかし銀座の不二家は買収に激しく抵抗した。「怪人２１面相」は、不二家の商品に針を混入し不二家を脅迫、不二家社長に「死の宣告」を行った。


一方、８０年代初頭、ロックフェラー＝業転＝小佐野は、日本航空株式を３５％程買い占めていたが、さらに過半数に達するまで株式を買収し、日本航空の経営支配を狙っていた。


しかし、小佐野の日航株式買収に便乗し株式価格の上昇を期待し、三洋興産という企業が日航の株式約１５％を買収し、小佐野＝ロックフェラーの邪魔を行っていた。三洋興産は小佐野の株式買取の請求を拒否し続けていた。


１９８５年８月、日航ジャンボ機が墜落し、乗っていた不二家の社長が死亡する。恐怖に襲われた不二家経営陣は、小佐野＝ロックフェラーに銀座周辺の土地を全て売却した。「怪人２１面相」による不二家脅迫は、以後一切消えて無くなる。「怪人２１面相」による不二家社長への「死の宣告」はこうして実現した。


ジャンボ機墜落で日航株式は暴落し、期待外れとなった三洋興産は、日航株式１５％を小佐野＝ロックフェラーに全て売却した。


これが日航ジャンボ機墜落事故の「真相」である。

本家はいささか風呂敷広げ過ぎで焦点ボケの傾向あり、よくまとまっておるかと、

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-720.html
陽光堂主人の読書日記　2012-08-14
◎オスプレイ配備と日航ジャンボ機墜落事件は闇で繋がっている


垂直離着陸機オスプレイの配備は、依然として大きな問題となっていますが、
最近では、1985年8月12日に起きた日本航空123便墜落事故との関連が指摘されています。
その論拠は、次の通りです。


　1.墜落した日本航空123便は米ボーイング社製で、
　　ボーイング社はベル社と組んで事故のあった1985年にオスプレイを受注している

　2.機体の名称が "V-22 Osprey"（オスプレイ）と決定されたのが、同じ1985年だった。
　　(米海兵隊向けをMV-22、米空軍向けをCV-22とした)

　3.オスプレイ（Osprey、オスプリー、オスプレィ）は猛禽類のタカの一種である「ミサゴ」のことであり、
　　これが「御巣鷹山(オスタカヤマ)」という言葉に通じる。

　4.オスプレイの飛行訓練ルートに御巣鷹山は含まれていないが、
　　自衛隊の空域でも訓練が行われる予定で、御巣鷹山はそのエリアに含まれている。


単なる偶然だろうと考える人もいるでしょうが、
開発が始まったのが墜落事故と同じ1985年だったという点は些か引っかかります。
123便の墜落が米軍の仕業と言われているだけに、尚更です。
昨日の「新ベンチャー革命」では、この話題が採り上げられています。


日本航空123便墜落事故は不可解な事件で、墜落事故現場は米空軍横田管制空域内にあり、
自衛隊が救助に向かったのは墜落後14時間も経ってからのことでした。
この間に生存者の救出をそっちのけにして、何かを探していたという話もあります。

この事件を一貫して追い続けた「(新) 日本の黒い霧」といブロクの情報によれば、
墜落現場周辺には、自衛隊や米軍、ソ連軍の航空機、戦闘車両、ミサイル等の破片が相当量見つかっているそうです。
サイトには、その写真が掲載されています。(http://blog.goo.ne.jp/adoi/)

御巣鷹山の墜落現場は、戦場のようになっていたわけです。
日米ソの間で戦闘が行われていて、日航ジャンボ機はこれに巻き込まれたのでしょうか?

そして奇怪なことに、事故機には多量の医療用ラジオアイソトープ（放射性同位体）が貨物として積載されており、
機体には振動を防ぐ重りとして、一部に劣化ウラン部品も使用されていたそうです。(「ウィキペディア」)　
このため、自衛隊の出動が遅れたとも言われています。
中性子爆弾搭載のミサイルによって破壊されたという説も、ここから来ています。

底知れぬ恐ろしさを秘めた事件で、日本国民の安全など蔑ろにされていることが判ります。
福島第一原発事故と通底するものがあり、今のままでは同様な事件が繰り返されることになります。


日本航空123便が墜落した1985年は、日本経済を狙い撃ちしたプラザ合意が成立した年で、
事故後1カ月経った9月22日に発表されています。
ニューヨークのプラザホテルで開かれた歴史的な会議ですが、わずか20分で終了したと言われています。
会議とは言いながら、事前に話は決まっていたわけです。

当時の内閣総理大臣は中曽根康弘で、大蔵大臣は竹下登、日銀総裁は澄田智です。
錚々たる売国奴で占められており、これを契機に日本経済は坂道を転げ落ちてゆくことになります。
この後バブルが起きますが、これは日本を突き落とすための布石でした。

日本を標的としたプラザ合意を呑ませるために、脅しの材料として123便は撃墜されたとも言われています。
また、垂直尾翼が破損した123便は米軍横田基地に不時着しようとしましたが、着陸直前に拒否され、
中曽根が自分の地元である群馬県山間部上空で撃墜するよう米軍に依頼したという話もあります。

これらは日本航空の元エリート社員・佐宗邦皇氏の説ですが、2009年8月9日に59歳で急逝しています。
当の日航社員よる追及ですから、影響の大きさを案じた日米の権力者たちが口封じのために殺したのでしょう。

中曽根は未だ生きていますから、逮捕して真相を究明する必要がありますが、そんな展開は期待できません。
中曽根はロッキード事件で田中角栄を生贄にして生き延びており、
小泉純一郎を遥かに超える悪党だと言っても過言ではありません。

日本航空123便墜落事故とオスプレイ配備が繋がっているのなら、必ず国内で大事故を起こします。
それが因果というもので、
意図的に事故を引き起こす可能性もあります。日本国民にとって厄災になることは間違いありません。




◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/archive/2012/8/12
新ベンチャー革命　2012年8月12日
◎日航123便御巣鷹山墜落事件とオスプレイ（鷹）をつなぐ糸：
　1985年、濡れ衣を着たボーイングへのご褒美はおいしいオスプレイ開発受注（2兆円）だった？

より抜粋、


２．日航123便が米軍核ミサイルに撃墜されたのなら、日米安保条約がひっくり返る


この123便撃墜ミサイルは空対空の中性子爆弾搭載ミサイル（注７）とのことですが、
被弾航空機の残留放射能を最少にして核使用の証拠隠滅ができるように設計されているようです。
それでも、123便が核ミサイル攻撃されたのなら、放射能汚染されていたはずですが、
緊急来日したボーイング社員など米国関係者が事故から3日後の8月15日には墜落現場に行っています（注２）。
したがって、核知識をもつ米国関係者が無防備で現場に行った事実から、
中性子爆弾が使用されたとは、にわかには信じられません。
ちなみに、123便は医療用核物質（ラジオアイソトープ）を大量に積んでいたという情報はあります（注１）。
これは放射能が検出されたときのカムフラージュだったのでしょうか。

しかしながら、本事件に米軍が関与していることが事実なら、これは重大事件であり、
日米安保条約がひっくり返るような国家的一大事です。

佐宗氏の中性子爆弾ミサイル撃墜説はさておいても、
同氏は、本事件の動機が1985年9月のプラザ合意強要の対日威嚇であるとの説を採っています。
そして本ブログ（注３）も同じ説を採っています。

なお、プラザ合意がその後の日本の転落の重大なトリガーであったことは、
衝撃作・孫崎享著『戦後史の正体』（2012、創元社）の298頁に詳しく書かれています。


本事件に米軍の関与があったのなら、相模湾上空にて123便の機長が聞いた最初の爆発音は、
米軍もしくは自衛隊の軍事演習用の無人標的機（爆弾搭載せず）が
尾翼に突き刺さった衝撃音という説（注８）の信ぴょう性が増大します。
ところが、123便はこれでは墜落せず、米軍横田基地に不時着しようとしたが着陸直前に拒否されたのです、
なぜか、
それは、民間機が軍事演習の標的にされたと知った日本国民の
反自衛隊化、反米軍化、そして、日米安保反対運動激化を恐れたと思われる親米・中曽根首相が、
自分の地元である群馬県山間部上空での123便撃墜を米軍に依頼したというのが、故・佐宗氏の証言です。

なお、本証言に関し、当の中曽根氏からは何の反応もありません。
中曽根氏は沈黙したままあの世に逝くのは許されません。


３．ボーイング社はなぜ、濡れ衣を着ることに同意したのか


本ブログでは、123便墜落事故後のボーイング社（123便ジャンボ機のメーカー）の対応に着目してきました（注３）。
筆者は過去、100回近く日米間を往復した経験から、　サマーバケーション中、
ボーイングの専門分野の異なる技術者が10人もそろって、事故2日後の8月14日に早くも日本に到着した事実に
非常に強い疑惑を抱いています、なぜなら、あまりに手回しが良過ぎるからです、
そして、翌15日に現場に入り、16日に、記者会見して、
事故原因は123便が以前にしりもち事故を起こして破損した後部圧力隔壁の修理不良と断定したのです、
おのれのミスをこんなにも簡単に認めるとは・・・。
これは事前にシナリオができていたとしか考えられません、
すなわち、彼らは事故前からスタンバイしていたのではないかという強い疑惑が生じます。

上記、佐宗氏の推論が当たっていれば、123便のしりもち事故を修理したボーイング社にまったく非はないわけです。
ところが、事故現場調査の翌日に早くも、事故原因をボーイング社の修理ミスとボーイング社自身が断定したのです。
しかしこれはいかにも不自然です。なぜなら、
521人も死んだ巨大事故の原因が、自社の修理ミスであることを素直に認めれば、
ボーイング社にとって巨額賠償金を払わされるわけですから、簡単に、ボーイングのミスを認めるのは自殺行為となります。
筆者の日米経験からも、あのしたたかな米国企業がおのれの非をあっさり認めるのは非常におかしいのです。

ボーイング社があっさり修理ミスを認めたのは、事前に、当事者と何らかのウラ取引きができていたから
とみなすのが自然です。そういえば、その後、JALがボーイング社を相手取って、
損害賠償訴訟を起こしたという話はあまり聞いていません、実に不思議です。
一方、JALはこの事件が発端で、その後、経営がおかしくなり、
2010年、遂に会社更生法の適用を申請して倒産してしまいました。

しかしながら、その後、ボーイング社は自社の修理ミスを認めても、日本側から何ら目立った訴訟も起こされず、
今日に至っています、おそらく、ボーイング社はみずから濡れ衣を着ても余りある
“おいしい見返り”を受け取ったのではないでしょうか。

そこでネットを調べてみますと、ボーイング社がベルと組んで、例のオスプレイ（注９、注１０）開発提案を
競争入札で落札したのが、132便墜落の1985年です（注９）、これは偶然でしょうか。

そういえば、米国サイドからもオスプレイの技術的欠陥を指摘する声がありますが、
ボーイング社のライバルは、1985年のGive ＆Takeのウラ話を知っているのではないでしょうか。
なお、オスプレイ開発費は2兆円だそうです（注１１）。

本ブログでは123便事故当時のボーイング社の動きがコスカライ米国企業にしてはあまりに不自然だったので、
何かあるとは睨んでいましたが、ボーイング社のオスプレイ開発の受注が1985年とは絶句、あまりに出来過ぎています。

これが事実なら、オスプレイ（鷹）の実験を群馬県御巣鷹山上空でやるのもなんかの因縁です。
そういえば、7月のオスプレイ騒動時のTVニュースにて、
群馬県の住民が、米軍機の群馬県上空の訓練飛行日をカレンダーに記していましたが、驚くほど頻繁に行われています。
御巣鷹山に眠る521人の御霊は安らかに眠ることもできません。



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如何ですか？　一連の記事をご覧になって。

毎度申し上げておるところですが、

「脱米」＆「排特亜」こそ国益にかのう、安全と繁栄への大道なり、と。

諸悪の根源「日米安保体制」、廃棄通告の時期なのですよ。

遅きに失しておるくらいです。　血塗れ喝上げ８９３との悪縁切りですよ。